生命保険、損害保険企業
あの会社はリモートワークで働ける？実際、部署では週にどのくらいリモートワークできる？求人票からは見えない企業・部署のリモートワーク許可状況、実態がわかります。
リモートワーク実施動向
基本なし（出社前提）
0%
例外的実施（原則出社）
50%
週1・2回まで可
25%
週3・4回まで可
25%
フルリモートまで可
0%
生命保険、損害保険企業のリモートワーク実態の中央値は「週1・2回まで可（25%）」となっています。口コミ全体では、原則出社〜例外的実施が中心で、リモートワークは必要性が生じた時に限って使われるのが実態となっている傾向です。また、利用しやすい雰囲気については全体の50%が「利用しにくい」傾向の回答となっています。
リモート頻度高め企業例
メットライフ生命保険株式会社（コンプラ...）
リモート頻度低め企業例
日本生命保険相互会社（関西／支...）、住友生命保険相互会社（すみれい...）
※過去12ヶ月間の口コミデータを元に集計、算出しています
損害保険ジャパン株式会社（保険金支払部門）
情報確認時期：過去1年以内（2026/01/16投稿）
子どもの学校行事や学級閉鎖が発生した時なども、急遽リモートワークで仕事をすることが可能でした。私の場合も子どもの習い事の送迎時間の関係で、週に3回程度リモートワークをさせてもらっていました。柔軟にリモートワークさせてもらえる環境が整っていると思います。
日本生命保険相互会社（関西／支社営業）
情報確認時期：過去1年以内（2026/01/14投稿）
リモートワークはほぼできないと思った方が良いと思います。少なくとも私の周囲にはリモートワークを利用して働いている人はいなかったです。別の部署では利用しているケースもあるのかもしれませんが、利用していないところがほとんどではないかと思います。少なくとも前向きに利用できそうな雰囲気はなかったです。
ライフネット生命保険株式会社（団信事業部）
情報確認時期：過去1年以内（2026/01/06投稿）
月あたり60％以上の出社率を求められていましたが、リモートワークを行う日については自分の裁量で決められていました。ちなみに出社率が60％を切った月が多い場合は、評価に影響が出ると聞いていましたが、子どもの看病など特別な理由がある場合はその限りではないとのことでした。その他、リモートワーク手当が月に3000円支給されていましたが、こちらは廃止が検討されていました（現在廃止されているかどうかまでは不明です）。
メットライフ生命保険株式会社（コンプライアンスリスク管理部門）
情報確認時期：過去2年以内（2026/01/06投稿）
リモートワークを行う際は機密情報管理の観点から、同居している家族に情報を見られないようにすること、後は貸与された備品の取り扱いについて、会社に対して所定の同意書を提出していました（社員の場合）。
一部、自宅以外で仕事をする予定がある社員は、あらかじめ会社の許可を得られた場合は自宅以外の場所でのリモートワーク勤務も可能ではありました。
一部、自宅以外で仕事をする予定がある社員は、あらかじめ会社の許可を得られた場合は自宅以外の場所でのリモートワーク勤務も可能ではありました。
住友生命保険相互会社（すみれい事業部／総合営業部門）
情報確認時期：過去半年以内（2025/12/29投稿）
担当企業への訪問や飛び込み営業がメインだっため、そもそも出社しないとほとんどの仕事ができなかったです。これがリモートワークが浸透しない最も大きな理由だとも思います。
ちなみにリモートワークを活用しているのは子どもがいる方や妊娠中の方、あとは感染症等の理由で自宅待機中の方で、何かの事情がないと原則的には利用できなかったです。
ちなみにリモートワークを活用しているのは子どもがいる方や妊娠中の方、あとは感染症等の理由で自宅待機中の方で、何かの事情がないと原則的には利用できなかったです。
第一生命保険株式会社（法人営業部門）
情報確認時期：過去1年以内（2025/12/23投稿）
対面での営業が主な仕事のため、基本的には出社という感じでした。ただ、事務作業等もそれなりに発生するため、週に1回くらいはテレワークを利用して事務作業を集中してこなす人もいました。
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口コミ情報について（収集方法・ご利用上の注意）
本ページに掲載しているリモートワークに関する口コミ情報は、JobMarkが独自に実施しているオンライン調査や投稿フォーム等を通じて収集した回答をもとにしています。内容は個人の主観的な理解や判断に基づくものであり、各企業・部門の公式見解を示すものではありません。
本情報はあくまで参考・目安としてご活用ください。運用状況が変化する場合もあるため、入社・就業等の最終判断前には企業担当者へ確認を行うことをおすすめします。
本情報はあくまで参考・目安としてご活用ください。運用状況が変化する場合もあるため、入社・就業等の最終判断前には企業担当者へ確認を行うことをおすすめします。
