広告代理店、デザイン制作企業
あの会社はリモートワークで働ける？実際、部署では週にどのくらいリモートワークできる？求人票からは見えない企業・部署のリモートワーク許可状況、実態がわかります。
リモートワーク実施動向
基本なし（出社前提）
0%
例外的実施（原則出社）
67%
週1・2回まで可
33%
週3・4回まで可
0%
フルリモートまで可
0%
広告代理店、デザイン制作企業のリモートワーク動向の中央値は「例外的実施（原則出社）（67%）」です。出社前提の運用が中心で、リモートワークの実施自体がない、もしくは例外的な実施にとどまるケースが多い状況のようです。また、リモートワークの利用経験がなく、利用のしやすさを評価できない回答も多く見られます。
なお、過去の中央値（2年以上前）は「フルリモートまで可」で、直近12ヶ月の中央値と比較した場合は、出社回帰の傾向と言えそうです。
リモート頻度低め企業例
株式会社QREATION（制作部）、株式会社TREE Digital Studio（企画制作...）
※過去1年以内までの回答データをもとに集計
株式会社QREATION（制作部）
情報確認時期：過去1年以内（2026/02/04掲載）
リモートワークはほとんどなかったです。コロナ禍以降にできた比較的新しい会社のためか、リモートワークを取り入れ、定着させるようなきっかけがなかったのかもしれません。動画制作のクリエイティブを担う仕事のため、直接の意見交換、インプットやアウトプットが重要視されることも要因の1つだったと思います。
株式会社Q-DEN（営業部）
情報確認時期：過去3年以内（2026/01/27掲載）
事務所は浜松町にあり、基本的にフルリモートで働く会社になります。PC、イヤホン等の貸与はありますが、手当についてはありませんでした。
週に1、2回のオンライン会議（1回50分程度）があり、社内でのやり取りはチャットワークというツールを使って行っていました。
週に1、2回のオンライン会議（1回50分程度）があり、社内でのやり取りはチャットワークというツールを使って行っていました。
株式会社ホームスタッフサービス（制作部）
情報確認時期：過去2年以内（2026/01/27掲載）
自分自身の業務内容や共有が周知されていればリモートワークはしやすいです。ただ、理由を細かく聞かれたりする場合はリモートワークのハードルが少し上がるように感じます。
リモートワークは本人だけでなく、社内の連絡や協力体制が整ってないとうまくいきません。そのため、普段から細やかな連絡やサポートができる体制を整えておく必要があると感じます。
リモートワークは本人だけでなく、社内の連絡や協力体制が整ってないとうまくいきません。そのため、普段から細やかな連絡やサポートができる体制を整えておく必要があると感じます。
株式会社TREE Digital Studio（企画制作部）
情報確認時期：過去半年以内（2026/01/23掲載）
事情によってはリモートワークの利用も可能ですが、基本的には出社を前提としています。特に若手のスタッフに関しては電車が止まってしまったり、体調があまり良くなかったりという理由以外では、気軽にリモートワークを選択できるような雰囲気ではないです。
アライブ株式会社（マーケティングチーム）
情報確認時期：過去3年以内（2026/01/16掲載）
リモートワークが始まった当初は経営層も若干心配していたようですが、始まってみると社員の多くがリモートワークを好意的に受け取っていて、業務も滞りなく進むようになりました。打ち合わせもzoom利用が増え、移動時間を使うことがなくなり、作業に集中できる案件も増えました。個人的にはリモートワークなしでは働けなくなってしまったなと思っています。
表示灯株式会社（生産本部）
情報確認時期：過去半年以内（2026/01/13掲載）
週に2回、決められた曜日にリモートワーク実施できるようになっていました。人によって曜日は違いますが、部署内の方に事前に相談すれば、リモートワークの曜日を交代することもできていました。ただし、月末に関しては忙しいことが多いため、全員が出社している状況でした。
6件中 1〜6件を表示
口コミ情報について（収集方法・ご利用上の注意）
本ページに掲載している口コミを含むデータは、独自に実施しているオンライン調査や投稿フォーム等を通じて収集した回答をもとにしています。内容は個人の主観的な理解や判断に基づくものであり、各企業・部門の公式見解を示すものではありません。
本情報は参考・目安の範囲でご活用ください。リモートワーク状況が変化する場合もあるため、入社・就業等の最終判断前に企業担当者へ確認を行うことをおすすめします。
本情報は参考・目安の範囲でご活用ください。リモートワーク状況が変化する場合もあるため、入社・就業等の最終判断前に企業担当者へ確認を行うことをおすすめします。
