営業・セールス系職種
この職種で実際どのくらいリモートワークができる？求人票からは見えない企業・部署のリモートワーク許可状況、実態がわかります。
リモートワーク実施動向
基本なし（出社前提）
9%
例外的実施（原則出社）
44%
週1・2回まで可
24%
週3・4回まで可
11%
フルリモートまで可
13%
営業・セールス系のリモートワーク動向の中央値は「例外的実施（原則出社）（44%）」です。回答全体は原則出社〜例外的実施が中心で、リモートワークは必要性が生じた時に限って使われるというのが実情に近い傾向のようです。また、利用しやすい雰囲気については全体の40%が「利用しにくい」傾向の回答となっています。
なお、過去の中央値（2年以上前）は「例外的実施（原則出社）」で、直近12ヶ月の中央値と比較した場合は、横ばいの傾向と言えそうです。
リモート頻度高め企業例
株式会社ぐるなび（加盟店営...）、パーソルキャリア株式会社（営業部門）、アッヴィ合同会社（営業部門）
リモート頻度低め企業例
レバレジーズ株式会社（営業部門）、タカラスタンダード株式会社（営業部）、住友生命保険相互会社（営業部門）
※過去1年以内までの回答データをもとに集計
株式会社サイバーエージェント（広告事業本部）
情報確認時期：過去3ヶ月以内（2026/02/13掲載）
サイバーエージェントでもコロナ禍以降にリモートワークでの業務が定着し、現在も週に2日程度のリモート勤務が続いています。クライアントとの打ち合わせがある日は出社が基本ですが、社内業務中心の日はリモートワークで作業を行っています。
備品としては社用スマホとモニタの貸与があり、リモートワーク手当と通信費補助も支給されています。上司への事前連絡は必要ですが、比較的柔軟に利用できる雰囲気なので、部署内でも半数程度が日常的にリモートワークを活用しています。
備品としては社用スマホとモニタの貸与があり、リモートワーク手当と通信費補助も支給されています。上司への事前連絡は必要ですが、比較的柔軟に利用できる雰囲気なので、部署内でも半数程度が日常的にリモートワークを活用しています。
株式会社ぐるなび（加盟店営業部門）
情報確認時期：過去3ヶ月以内（2026/02/13掲載）
PC、社用スマホの貸与があり、必要であればネットワーク環境の構築に必要な機材も貸与してくれます。かつては直行直帰も許可をもらう企業だったのですが、今は一変しました。
ただ、営業部署に関しては顧客が対面でのコミュニケーションを望めば断ることが難しい面もあります（お客様の業種上、基本的に対面、訪問を行わないで契約や関係性を維持、継続することは難しいと思います）。
ただ、営業部署に関しては顧客が対面でのコミュニケーションを望めば断ることが難しい面もあります（お客様の業種上、基本的に対面、訪問を行わないで契約や関係性を維持、継続することは難しいと思います）。
楽天グループ株式会社（営業部門）
情報確認時期：過去3ヶ月以内（2026/02/12掲載）
部署によっても方針が異なると聞いてはいるものの、会社全体としてReturn to officeの考え方が強くなってきています。基本的にリモートワークは週に1回で、所属先によってはリモートワークができる日も決められています。
情報確認時期：過去1年以内（2025/12/23掲載）
楽天というとインターネット企業のイメージが強く、フルリモートワークで働く人も多そうというイメージがあるしれませんが、週4日出社、週1日リモートという形が基本になっています。これは対面での社内コミュニケーションを重視しているためで、同じビジョンを共有しながら働くという方針が強い会社です。
大和ハウスリアルティマネジメント株式会社（営業部門）
情報確認時期：過去1年以内（2026/02/12掲載）
ネットワーク遅延の対策として、新たにZscaler（ゼットスケーラー）が導入されました。これにより、セキュア且つ高速な通信環境で業務を行うことが可能になっています。
実際のリモートワークについては、制度上の規定とは別に部内の方針があり、出社を重視し、対面でコミュニケーションを行うのが基本になっています。その他、現時点ではリモートワークに関する特別な手当の支給はないものの、導入に向けた検討は行っているようです。
実際のリモートワークについては、制度上の規定とは別に部内の方針があり、出社を重視し、対面でコミュニケーションを行うのが基本になっています。その他、現時点ではリモートワークに関する特別な手当の支給はないものの、導入に向けた検討は行っているようです。
株式会社クレックス（営業部門）
情報確認時期：過去3年以内（2026/02/10掲載）
基本的に外回りが多い仕事のため、頻繁にリモートワークはできないものの、怪我や病気等の理由で事務処理として対応できるものに限っては、一応リモートワークが可能な時もありました。ただ、リモートワークに関する手当や備品の貸与は特になかったです。
株式会社ジェイエイシーリクルートメント（コンサルタント部門）
情報確認時期：過去3ヶ月以内（2026/02/10掲載）
リモートワークで仕事を行うためには、事前に会社へリモートワークの申請を行っておく必要があります。その後は必要に応じてチームリーダーに報告（当日でも可）しますが、セキュリティソフトがインストールされている個人のパソコンを使ってリモート接続する形です。ネットワークは必要に応じて会社携帯をテザリングしています。
レバレジーズ株式会社（営業部門）
情報確認時期：過去3ヶ月以内（2026/02/10掲載）
出社して働くのが前提になっていて、産休育休など、ライフスタイルの変化を迎えた方などは個別相談でリモートワークの許可がもらえる可能性はあります。ただ、リモートワークに関してはほぼ利用できないと思っておいた方がいいと思います。
山八商事株式会社（不動産事業部門）
情報確認時期：過去3ヶ月以内（2026/02/10掲載）
事前に部署の上長へ申請（メールで可）しておけばOKです。具体的に何週間前までといった制約やルールはありませんが、リモートワークを利用できるのは週に1日までとなっています。ただし、リモートワークを行った日については日報を提出する必要があります。
株式会社キーエンス（営業部門）
情報確認時期：過去3ヶ月以内（2026/02/09掲載）
リモートワーク制度は導入済みで、部門ごとに在宅勤務とオフィス勤務を併用して運用しています。週に2、3回の出社を推奨している部署もあれば、在宅勤務を中心にしているチームもあり、成果で評価しながらクラウド型のツールで共同作業を行っています。情報はナレッジベースで随時更新を行い、セキュリティはVPN必須、機器は登録制（BYOD禁止など）で管理を行っています。
ちなみに製造現場や対面重視の顧客対応など、現場作業が多い部署はリモートワークができないケースがあります。他にも高いデータ機密性や機器管理の…
ちなみに製造現場や対面重視の顧客対応など、現場作業が多い部署はリモートワークができないケースがあります。他にも高いデータ機密性や機器管理の…
タカラスタンダード株式会社（営業部）
情報確認時期：過去3ヶ月以内（2026/02/07掲載）
所属している部署は、過去のコロナ禍の時は完全にリモートワークで働いていましたが、現在はリモートワークがほとんど実施されていないのが実情です。事務課に関してはご本人の家庭の事情等でリモートワークを行うケースもあるようです。やはり、部署ごとに多少方針が違うかもしれません。
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本ページに掲載している口コミを含むデータは、独自に実施しているオンライン調査や投稿フォーム等を通じて収集した回答をもとにしています。内容は個人の主観的な理解や判断に基づくものであり、各企業・部門の公式見解を示すものではありません。
本情報は参考・目安の範囲でご活用ください。リモートワーク状況が変化する場合もあるため、入社・就業等の最終判断前に企業担当者へ確認を行うことをおすすめします。
本情報は参考・目安の範囲でご活用ください。リモートワーク状況が変化する場合もあるため、入社・就業等の最終判断前に企業担当者へ確認を行うことをおすすめします。
