企画・管理・推進系職種
この職種で実際どのくらいリモートワークができる?求人票からは見えない企業・部署のリモートワーク許可状況、実態がわかります。
リモートワーク実施動向
基本なし(出社前提)
9%
例外的実施(原則出社)
12%
週1・2回まで可
30%
週3・4回まで可
21%
フルリモートまで可
27%
企画・管理・推進系のリモートワーク動向の中央値は「週1・2回まで可(30%)」です。回答全体に極端な偏りはなく、業種や職種の特徴に応じて幅広い運用の考え方が見られます。この中央値付近が実情に近い傾向のようです。また、利用しやすい雰囲気については全体の79%が「利用しやすい」傾向の回答となっています。
なお、過去の中央値(2年以上前)は「週1・2回まで可」で、直近12ヶ月の中央値と比較した場合は、横ばいの傾向と言えそうです。
リモート頻度高め企業例
株式会社リクルート(賃貸di...)、KDDI株式会社(CATV...)、株式会社LIXIL(プロジェ...)
リモート頻度低め企業例
SOUシニアケア株式会社(経営管理...)、株式会社サムスン日本研究所(購買部門)、株式会社Mizkan(生産物流...)
※過去1年以内までの回答データをもとに集計
トクラス株式会社(業務推進)

情報確認時期:過去3ヶ月以内(2026/02/12掲載)
リモートワークを行う際は始業時や昼の休憩、終業時にチャットで報告を行うことになっています。また、1日に1回グループでのWEBミーティングがあり、そちらには必ず参加する形です。
ちなみに自宅にWi-Fi環境がないメンバーに関しては、会社から貸与されているスマホをテザリングで使用していますが、データのやり取りが多いため、使い方によっては月末のタイミングでギガ不足になってしまう点には注意が必要です。
ちなみに自宅にWi-Fi環境がないメンバーに関しては、会社から貸与されているスマホをテザリングで使用していますが、データのやり取りが多いため、使い方によっては月末のタイミングでギガ不足になってしまう点には注意が必要です。
SOUシニアケア株式会社(経営管理部門)

情報確認時期:過去1年以内(2026/02/10掲載)
リモートワークに関しては就業規則に具体的な明記がなかったため、所属部門の上司を含めた上長の判断で許可がもらえるような形でした。リモートワークの定義が細かく定められていないため、様々な理由でリモートワークを希望する申請が上がってきていました。
株式会社リクルート(賃貸division)

情報確認時期:過去3ヶ月以内(2026/02/10掲載)
基本的にはフルリモートまでOKではあります。ただ、divisionとしてもOKは出ているものの、マネージャーによっては出社日を設定しているケースもあるため確認は必要です。その他、PCやスマホは貸与されますし、最悪の場合はスマホからテザリングを行えばWi-Fiを用意しなくても作業はできます。
KDDI株式会社(CATV事業推進室)

情報確認時期:過去1年以内(2026/02/09掲載)
フレックスタイム制度が実際に利用しやすい部署と利用しにくい部署はありますが、リモートワーク自体はどの部署でも実施できる印象があります。事前の申請等も特に必要なく、当日の朝にリモートワークへ変更することや、午後からリモートワークに切り替えることも可能ですが、特別な手当や備品の貸与などはありません。
株式会社カドリールインターナショナル(企画営業部)

情報確認時期:過去5年以内(2026/02/07掲載)
子どもが体調不良等の理由で出社できない時は、チームのメンバーに相談しながら在宅勤務することが可能でした。ただし、部署によって在宅勤務時のルールは異なっていました。私の場合はリモートワークでも問題なく作業ができるものだったのですが、在宅できない業務の方はあまりよく思っていなかったかもしれません。基本的には週に1回程度までの頻度といった感じでした。
株式会社LIXIL(プロジェクト部門)

情報確認時期:過去3ヶ月以内(2026/02/06掲載)
会社がテレワークを活用した働き方を推奨していて、出社を前提としておらず、オフィス内の席もフリーアドレス制になっています。ほぼ全ての部署も同じ内容のため、従業員の多くはリモートワークを活用しています。
株式会社セブン-イレブン・ジャパン(経営企画部)

情報確認時期:過去3ヶ月以内(2026/02/06掲載)
部門責任者の方針による部分も大きいですが、ほぼ自分自身の裁量で在宅勤務は可能です。過去には週の4日間を在宅勤務、週の1日をコワーキングスペースで働いていた社員の方もいました。モニタに関しては承認さえ得られれば、自宅に配送してもらえていました。リモートワークに対しての補助は今のところありません。
NTT西日本株式会社(ビジネス営業本部)

情報確認時期:過去3ヶ月以内(2026/02/06掲載)
客先への訪問が必要な部門、またはサポートセンターを運営している部門に関しては出社率が高いものの、それ以外の部門に関してはフルリモート勤務の方も多いです。リモートワークを活用する、しないの判断は個人に任せられていて、出社した方がメリハリがついて良いという方々は自主的に出社されています。
福利厚生もかなり充実しているため、育児と介護、仕事の両立が可能で、社内の風潮としても家庭優先で働ける環境が整っています(家庭が落ち着かなければ、仕事で良いパフォーマンスが発揮できないという考え方かもしれません…
福利厚生もかなり充実しているため、育児と介護、仕事の両立が可能で、社内の風潮としても家庭優先で働ける環境が整っています(家庭が落ち着かなければ、仕事で良いパフォーマンスが発揮できないという考え方かもしれません…
株式会社くすりの福太郎(商品部)

情報確認時期:過去3年以内(2026/02/06掲載)
ドラッグストアチェーンを経営する販売業の会社のため、出勤が当たり前でした。内勤の商品部も現場に合わせる形でリモートワークを活用するという方針がなかったです。基本的に全員出社して、直接コミュニケーションを取りながら仕事を進める感じでした。ちなみに仕入れ先との電話等も固定電話を使って業務をしていました。
株式会社サムスン日本研究所(購買部門)

情報確認時期:過去3ヶ月以内(2026/02/06掲載)
コロナ禍明けに入社しましたが、研究員の方と顔を合わせて話す機会も多いため、出社して業務を行うのが基本になっています。尚、研究員の方は一部リモートワークが可能なようです。ただ、実験用の機材は会社にあるため、機材を使って仕事をするためには出社が必要になってきます。
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本ページに掲載している口コミを含むデータは、独自に実施しているオンライン調査や投稿フォーム等を通じて収集した回答をもとにしています。内容は個人の主観的な理解や判断に基づくものであり、各企業・部門の公式見解を示すものではありません。
本情報は参考・目安の範囲でご活用ください。リモートワーク状況が変化する場合もあるため、入社・就業等の最終判断前に企業担当者へ確認を行うことをおすすめします。
本情報は参考・目安の範囲でご活用ください。リモートワーク状況が変化する場合もあるため、入社・就業等の最終判断前に企業担当者へ確認を行うことをおすすめします。
