総務・事務・アシスタント系職種
この職種で実際どのくらいリモートワークができる？求人票からは見えない企業・部署のリモートワーク許可状況、実態がわかります。
リモートワーク実施動向
基本なし（出社前提）
27%
例外的実施（原則出社）
45%
週1・2回まで可
18%
週3・4回まで可
0%
フルリモートまで可
9%
総務・事務・アシスタント系のリモートワーク動向の中央値は「例外的実施（原則出社）（45%）」です。出社前提の運用が中心で、リモートワークの実施自体がない、もしくは例外的な実施にとどまるケースが多い状況のようです。また、リモートワークの利用経験がなく、利用のしやすさを評価できない回答も多く見られます。
なお、過去の中央値（2年以上前）は「週1・2回まで可」で、直近12ヶ月の中央値と比較した場合は、出社回帰の傾向と言えそうです。
リモート頻度高め企業例
株式会社キャスター（アシスタ...）
リモート頻度低め企業例
明星工業株式会社（営業部門）、株式会社ワークスタッフ（営業所／...）、学校法人岩崎学園（総務部）
※過去1年以内までの回答データをもとに集計
日揮ホールディングス株式会社（総務部）
情報確認時期：過去3ヶ月以内（2026/02/12掲載）
コロナ禍の頃はほぼ100%リモートワークでも働けていましたが、終息してからは週に4日出社するようになりました。ただ、小さなお子さんがいらっしゃる、あとは妊娠中の方などは週に2回の出社が推奨されているような状況です。その差に対して疑問や不安を感じている人は少なからずいるだろうとは思います。
日本通運株式会社（営業事務職）
情報確認時期：過去5年以内（2026/02/10掲載）
コロナ禍の時は雇用形態を問わず、派遣スタッフやパートの方でもリモートワークは可能でした。ただ、リモートワークの環境は個人で整えないといけないため、環境が整っていない方の中には出社しているケースもありました。
明星工業株式会社（営業部門）
情報確認時期：過去1年以内（2026/02/06掲載）
派遣スタッフとして就業していましたが、出社しての勤務が基本で、ほとんどリモートワークを活用した業務はできない会社だったです。例えば体調不良、またはインフルエンザの隔離期間の際も、私が派遣スタッフだったからかもしれませんが、基本的には有給休暇の扱いになっていました。
株式会社ワークスタッフ（営業所／総務担当）
情報確認時期：過去3ヶ月以内（2026/02/05掲載）
基本的にリモートワークを活用して仕事をする形にはなっていません。会社から貸与される携帯電話やPCはあるものの、個人情報を取り扱う業務でもあるため、リモートワークは難しいかもしれません。現在も人とのコミュニケーションを大切にしていると聞いたことがあります。
学校法人岩崎学園（総務部）
情報確認時期：過去3ヶ月以内（2026/01/27掲載）
コロナ禍の際は週に3回ほど在宅勤務、リモートワークの実施がありましたが、ここ3年くらいの間でリモートワークは特別な事情がない限りはなしとなりました。これは部署内の判断というよりは学校の方針が反映されていると思います。子育てや介護等の事情でリモートワークを申請している方を数名は見かけたことがあります。
株式会社オークラ商事（デリバリ統括）
情報確認時期：過去1年以内（2026/01/24掲載）
以前まではリモートワークを取り入れていたものの、実際にモノ（アパレル資材）を扱う仕事でもあるため、リモートワークだけでは成立しない業務もあったりして、今は原則出社の体制になっています。
また、一部で出社している社員とリモートワークをしている社員の間の負荷の違いから、不公平感が発生しているという声もありました。一部、急病などの理由でリモートワークを行う場合はあるものの、現在の利用はかなり限られてきています。
また、一部で出社している社員とリモートワークをしている社員の間の負荷の違いから、不公平感が発生しているという声もありました。一部、急病などの理由でリモートワークを行う場合はあるものの、現在の利用はかなり限られてきています。
一番食品株式会社（工場総務）
情報確認時期：過去1年以内（2026/01/24掲載）
リモートワークは普及していません。業務は出社前提の方針で、PCや通信機器などの備品貸与やリモート手当もありませんでした。食品の製造・管理が中心の工場のため、やはり現場での対応や対面での連携が重視されています。こういった点も実施が進んでいかない理由の1つかもしれません。
ロジスティード東日本株式会社（総務部門）
情報確認時期：過去3年以内（2026/01/19掲載）
コロナ禍をきっかけにリモートワークが広がり、現場職は無理であるものの、管理部門ではリモートワークが浸透し、ほとんどの人がリモートワークを利用していました。リモートワーク時は日報の提出が面倒に思いましたが、やはり利用できる方が便利ではありました。
株式会社ダイドー電子（総務部門）
情報確認時期：過去半年以内（2026/01/14掲載）
製造業のため、リモートワークに積極的な会社とは言えないです。コロナ禍の時に急遽、在宅勤務制度が導入されたものの、実際に利用できたのは出社困難な一部の事務系職種の方くらいでした。
現在も体調不良など一部の従業員が在宅勤務を行っていますが、環境はさほど改善されておらず、会社の姿勢も変わっていません。会社としては製造業の職場で在宅勤務制度があるだけでも特別なことと認識しているのかもしれません。
現在も体調不良など一部の従業員が在宅勤務を行っていますが、環境はさほど改善されておらず、会社の姿勢も変わっていません。会社としては製造業の職場で在宅勤務制度があるだけでも特別なことと認識しているのかもしれません。
フジフーズ株式会社（総務部門）
情報確認時期：過去1年以内（2026/01/14掲載）
週2回の出社が基本でリモートワークを活用した在宅勤務も可能でした。ノートPCやモニタ、ヘッドセットなどの貸与はなかったですが、社内チャットや勤怠管理ツールの利用ルールは明確で、リモート経由でも業務が円滑に進められる体制は整っています。
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本ページに掲載している口コミを含むデータは、独自に実施しているオンライン調査や投稿フォーム等を通じて収集した回答をもとにしています。内容は個人の主観的な理解や判断に基づくものであり、各企業・部門の公式見解を示すものではありません。
本情報は参考・目安の範囲でご活用ください。リモートワーク状況が変化する場合もあるため、入社・就業等の最終判断前に企業担当者へ確認を行うことをおすすめします。
本情報は参考・目安の範囲でご活用ください。リモートワーク状況が変化する場合もあるため、入社・就業等の最終判断前に企業担当者へ確認を行うことをおすすめします。
