研究・開発・R&D系職種
この職種で実際どのくらいリモートワークができる？求人票からは見えない企業・部署のリモートワーク許可状況、実態がわかります。
リモートワーク実施動向
基本なし（出社前提）
7%
例外的実施（原則出社）
36%
週1・2回まで可
21%
週3・4回まで可
7%
フルリモートまで可
29%
研究・開発・R&D系のリモートワーク動向の中央値は「週1・2回まで可（21%）」です。回答全体に極端な偏りはなく、業種や職種の特徴に応じて幅広い運用の考え方が見られます。この中央値付近が実情に近い傾向のようです。また、利用しやすい雰囲気については全体の79%が「利用しやすい」傾向の回答となっています。
なお、過去の中央値（2年以上前）は「フルリモートまで可」で、直近12ヶ月の中央値と比較した場合は、出社回帰の傾向と言えそうです。
リモート頻度高め企業例
パナソニック株式会社（設計部門）、株式会社マツダE&T（シャシー...）、日産自動車株式会社（研究開発...）
リモート頻度低め企業例
寺崎電機産業株式会社（開発設計...）、株式会社デジアイズ（研究開発...）、株式会社日産オートモーティブテクノロジー（CAD技...）
※過去1年以内までの回答データをもとに集計
寺崎電機産業株式会社（開発設計部）
情報確認時期：過去3ヶ月以内（2026/02/05掲載）
部門内はハードウェアのグループとソフトウェアのグループに分かれていますが、ハードウェアのグループはやはり、リモートワークは難しいです。また、ソフトウェアのグループであっても、ハードウェアの方々と連携しながら開発を進めるため、原則出社の状況になっています。
株式会社デジアイズ（研究開発部門）
情報確認時期：過去3ヶ月以内（2026/02/04掲載）
ソフトウェア開発を行っている部門は最もリモートワーク実施率が高く、遠方からの通勤が大変な方などが利用しています。その他の部門については原則出勤で、例えば体調不良（インフルエンザなどの出社停止期間で、本人の体調には問題がないケース）などの場合は、リモートワークでの対応が可能になっています。
愛知製鋼株式会社（開発本部）
情報確認時期：過去3ヶ月以内（2026/02/04掲載）
今年度から年次に関係なく、一律で週に1回の在宅勤務が許可されています。また、部分在宅（3時間は出社）であれば、週に何度でも可能というルールになっています。ただし、PCを持ち出すためには事前に上長の許可を得ておく必要があります。また、在宅勤務の前日までに上長へ報告しておく必要もあります。
パナソニック株式会社（設計部門）
情報確認時期：過去3ヶ月以内（2026/01/31掲載）
実施ルールに関してはそこまで細かな内容がなく、業務に滞りがなければ自己判断でリモートワークの利用が可能です。日報を細かく求められる等もなく、単純に仕事の成果のみが問われる感じだと思います。元々ワークライフバランスを重視している職場のため、リモートワーク自体は気兼ねなく利用できます。環境については基本的にパソコンと社用スマホ以外は自分で用意が必要です。
株式会社日産オートモーティブテクノロジー（CAD技術推進部）
情報確認時期：過去3ヶ月以内（2026/01/30掲載）
基本的には出社しての勤務になります。ただ、申請と承認によってはリモートワークも可能になります。尚、リモートワークと言っても、どの場所でもいい訳ではなく、行うは自宅で行う必要があります。その他、リモートワークの際、ノートパソコン、マウス、ヘッドセットは貸与があり、手当も在宅勤務手当が支給されています。
株式会社マツダE&T（シャシー設計部）
情報確認時期：過去3ヶ月以内（2026/01/28掲載）
リモートワーク手当については1日の電気代になるどうかの金額で、リモートワークで働いた時に200円が貰える形です。備品に関しては元々ヘッドセットが支給されていますし、ベネフィットポイントを使えばリモートワーク用の備品購入などに充てることもできるようになっています。
日産自動車株式会社（研究開発部門）
情報確認時期：過去3ヶ月以内（2026/01/23掲載）
基本的に実務に影響が出なければ誰でもリモートワーク自体は可能です。リモートワーク手当も競合他社と比較検討の上で決められている金額のため、悪くないのではないかと思います。
ただ、備品類の貸与はないため、必要な備品は自分で準備することになります。そのため、少なからず必要と感じるものは自分で初期投資することになってきます。
ただ、備品類の貸与はないため、必要な備品は自分で準備することになります。そのため、少なからず必要と感じるものは自分で初期投資することになってきます。
本田技研工業株式会社（研究開発部門）
情報確認時期：過去1年以内（2026/01/21掲載）
基本的には仕事の状況に応じて、柔軟にリモートワークを活用できる環境ですが、月に1日は出社する義務がありました。
株式会社安川電機（研究開発部門）
情報確認時期：過去1年以内（2026/01/20掲載）
研究開発部門の場合、設計やプログラミング、資料作成など一部の業務ではリモートワークが適しているため、週に2日程度のリモートワークは認められています。事前に上司の許可は必要になりますが、チーム内で協力し合いながらスムーズに対応できるような雰囲気はあります。
その他、社用のスマホやモニタ、キーボードなどの必要備品は貸与があり、通信費や必要備品の購入補助も一部支給されています。完全フルリモートは難しいものの、業務効率を高めるための柔軟な制度として運用されています。
その他、社用のスマホやモニタ、キーボードなどの必要備品は貸与があり、通信費や必要備品の購入補助も一部支給されています。完全フルリモートは難しいものの、業務効率を高めるための柔軟な制度として運用されています。
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本ページに掲載している口コミを含むデータは、独自に実施しているオンライン調査や投稿フォーム等を通じて収集した回答をもとにしています。内容は個人の主観的な理解や判断に基づくものであり、各企業・部門の公式見解を示すものではありません。
本情報は参考・目安の範囲でご活用ください。リモートワーク状況が変化する場合もあるため、入社・就業等の最終判断前に企業担当者へ確認を行うことをおすすめします。
本情報は参考・目安の範囲でご活用ください。リモートワーク状況が変化する場合もあるため、入社・就業等の最終判断前に企業担当者へ確認を行うことをおすすめします。
