研究・開発・R&D系職種
この職種で実際どのくらいリモートワークができる？求人票からは見えない企業・部署のリモートワーク許可状況、実態がわかります。
リモートワーク実施動向
基本なし（出社前提）
6%
例外的実施（原則出社）
44%
週1・2回まで可
19%
週3・4回まで可
6%
フルリモートまで可
25%
研究・開発・R&D系のリモートワーク動向の中央値は「例外的実施（原則出社）（44%）」です。回答全体は原則出社〜例外的実施が中心で、リモートワークは必要性が生じた時に限って使われるというのが実情に近い傾向のようです。また、利用しやすい雰囲気については全体の19%が「利用しにくい」傾向の回答となっています。
なお、過去の中央値（2年以上前）は「例外的実施（原則出社）」で、直近12ヶ月の中央値と比較した場合は、横ばいの傾向と言えそうです。
リモート頻度高め企業例
パナソニック株式会社（設計部門）、株式会社マツダE&T（シャシー...）、日産自動車株式会社（研究開発...）
リモート頻度低め企業例
日本電気株式会社（ナショナ...）、パナソニックスイッチギアシステムズ株式会社（研究開発...）、寺崎電機産業株式会社（開発設計...）
※過去1年以内までの回答データをもとに集計
本田技研工業株式会社（研究開発部門）
情報確認時期：過去1年以内（2026/01/21掲載）
基本的には仕事の状況に応じて、柔軟にリモートワークを活用できる環境ですが、月に1日は出社する義務がありました。
株式会社安川電機（研究開発部門）
情報確認時期：過去1年以内（2026/01/20掲載）
研究開発部門の場合、設計やプログラミング、資料作成など一部の業務ではリモートワークが適しているため、週に2日程度のリモートワークは認められています。事前に上司の許可は必要になりますが、チーム内で協力し合いながらスムーズに対応できるような雰囲気はあります。
その他、社用のスマホやモニタ、キーボードなどの必要備品は貸与があり、通信費や必要備品の購入補助も一部支給されています。完全フルリモートは難しいものの、業務効率を高めるための柔軟な制度として運用されています。
その他、社用のスマホやモニタ、キーボードなどの必要備品は貸与があり、通信費や必要備品の購入補助も一部支給されています。完全フルリモートは難しいものの、業務効率を高めるための柔軟な制度として運用されています。
エスペック株式会社（設計部門／生産管理部門）
情報確認時期：過去半年以内（2026/01/19掲載）
自分自身の担当業務によってはリモートワークの利用も可能ですが、ほとんどの人は出社して業務を行っている状況です。自己判断でリモートワークを選ぶことができるものの、その場合であっても上司とのコミュニケーションは重要になります。
自宅で使用するパソコンは業務で使用するものがありますが、リモートワークにあたって必要になる備品などは実費になる部署も多いと思います。
自宅で使用するパソコンは業務で使用するものがありますが、リモートワークにあたって必要になる備品などは実費になる部署も多いと思います。
NTT株式会社（研究企画部門）
情報確認時期：過去3年以内（2026/01/14掲載）
グループ全体でリモートワークを基本とした働き方を推進しているため、オフィスに出勤する場合も出張扱いとして旅費が支給されていました。一部、経営幹部に近い上層部の方の場合は緊急対応等に備えて出社しているケースも多かったですが、課長級以下の一般社員はリモートワークメインの方が多かったです。
日本ガイシ株式会社（製造開発部門）
情報確認時期：過去1年以内（2026/01/14掲載）
チームのメンバーに始業タイミングでどんな内容の業務を行うかをメールで連絡し、終業のタイミングで行った業務内容を報告する形でした。また、リモートワークに必要なデバイスやパソコン周辺機器の貸与はあるものの、リモートワークに伴うWi-Fiの貸出しや通信費、光熱費などの補助はないです。
ソニーグローバルマニュファクチャリング&オペレーションズ株式会社（設計技術部門）
情報確認時期：過去半年以内（2026/01/13掲載）
コロナ渦の最中は出社を控えていましたが、徐々に緩和され、課の単位で30％以下の人数の出社が可能となっていきました。その後はコロナ禍が事実上の収束となり、出社に関する制限が解除になっています。
2024年の11月には在宅勤務を活用できる環境は維持するものの、2025年の1月以降は週3回の出社を厳守するというような通達が出ました。リモートワークで何の作業を行うか？を明確に上長に説明する必要がある部署もあり、何となくでは許可が出にくい感じにはなってきています。
2024年の11月には在宅勤務を活用できる環境は維持するものの、2025年の1月以降は週3回の出社を厳守するというような通達が出ました。リモートワークで何の作業を行うか？を明確に上長に説明する必要がある部署もあり、何となくでは許可が出にくい感じにはなってきています。
敷島製パン株式会社（製品開発部門）
情報確認時期：過去半年以内（2026/01/11掲載）
製品開発の部門はリモートワークがありませんでした。恐らくですが、開発部門は製品の開発をしなければいけないため、実際の現場へ行き、どんな製品が作られているか？製品を企画しても量産できなければ商品化が進まないため、常に現場の状況を見なければいけないからだと思います。
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本ページに掲載している口コミを含むデータは、独自に実施しているオンライン調査や投稿フォーム等を通じて収集した回答をもとにしています。内容は個人の主観的な理解や判断に基づくものであり、各企業・部門の公式見解を示すものではありません。
本情報は参考・目安の範囲でご活用ください。リモートワーク状況が変化する場合もあるため、入社・就業等の最終判断前に企業担当者へ確認を行うことをおすすめします。
本情報は参考・目安の範囲でご活用ください。リモートワーク状況が変化する場合もあるため、入社・就業等の最終判断前に企業担当者へ確認を行うことをおすすめします。
