製造・生産・品質管理系職種
この職種で実際どのくらいリモートワークができる？求人票からは見えない企業・部署のリモートワーク許可状況、実態がわかります。
リモートワーク実施動向
基本なし（出社前提）
50%
例外的実施（原則出社）
31%
週1・2回まで可
13%
週3・4回まで可
6%
フルリモートまで可
0%
製造・生産・品質管理系のリモートワーク動向の中央値は「基本なし（出社前提）（50%）」です。出社前提の運用が中心で、リモートワークの実施自体がない、もしくは例外的な実施にとどまるケースが多い状況のようです。また、リモートワークの利用経験がなく、利用のしやすさを評価できない回答も多く見られます。
なお、過去の中央値（2年以上前）は「基本なし（出社前提）」で、直近12ヶ月の中央値と比較した場合は、横ばいの傾向と言えそうです。
リモート頻度高め企業例
株式会社荏原製作所（品質保証...）
リモート頻度低め企業例
株式会社ブリヂストン（工場生産...）、ニチハボード加工株式会社（生産組立...）、コスモ石油株式会社（製造部門）
※過去1年以内までの回答データをもとに集計
株式会社山川機械製作所（製造部）
情報確認時期：過去5年以内（2026/02/06掲載）
部品の組み立て、製造に関わる仕事は出社しなければ成り立たないです。顔を合わせてこそ信頼や成果が生まれるという考え方もあり、出勤を前提に業務の設計や評価制度、コミュニケーションのあり方が組み立てられている会社だと思います。
株式会社ブリヂストン（工場生産部門）
情報確認時期：過去3ヶ月以内（2026/02/05掲載）
工場での製造に関わる部門に関しては、業務内容的にもリモートワークが難しいです。もし会社自体に興味があり、リモートワークを活用して働きたいのであれば、他の部門をの仕事を選択、希望する方が良いかもしれません。
株式会社荏原製作所（品質保証部門）
情報確認時期：過去3ヶ月以内（2026/02/05掲載）
部員の全員が閲覧できるスプレッドシートで出社と在宅勤務の予定を共有し合い、管理しています。また、週に一度は出社して対面でのコミュニケーションも図る形になっています。定期的にオンラインでの打ち合わせを開催し、困りごとを早期に発見したり、必要な共有を行うようにも努めいます。
ニチハボード加工株式会社（生産組立部門）
情報確認時期：過去3ヶ月以内（2026/02/05掲載）
生産工程に携わる仕事のため、リモートワークを行うといった状況はありません。一部、事務所で業務を行っている方については、リモートワークを取り入れているようですが、製造業で生産工程の業務に就いている方についてはリモートワークを期待しない方が良いと思います。
株式会社レンティック中部（生産部門）
情報確認時期：過去5年以内（2026/02/04掲載）
コロナ禍の期間中もリモートワークを取り入れた運用はなかったです。当時、もし感染者が出た場合は出社停止、休養対応を行う形で、業務自体を在宅へ切り替えるような体制はありませんでした。
生産を担う部門の特性上もあり、従来から出社を前提とした働き方が基本で、在宅勤務という選択肢自体が存在していなかったです。
生産を担う部門の特性上もあり、従来から出社を前提とした働き方が基本で、在宅勤務という選択肢自体が存在していなかったです。
コスモ石油株式会社（製造部門）
情報確認時期：過去3ヶ月以内（2026/01/28掲載）
リモートワークの実施状況は業務内容によって大きく異なります。特例業務など個人ワークが中心の社員は集中できる環境を求めて在宅勤務を活用することもある一方、製造部門は交代勤務制のため、全員が一律でリモートワークを行っている訳ではありません。
リモートワークは通勤時間がかからないというメリットが大きく、その分だけ業務に充てる時間が増えて効率的だと感じます。部門内でもそれぞれの役割に合わせた柔軟な働き方を模索しているところです。
リモートワークは通勤時間がかからないというメリットが大きく、その分だけ業務に充てる時間が増えて効率的だと感じます。部門内でもそれぞれの役割に合わせた柔軟な働き方を模索しているところです。
旭化成株式会社（生産部門）
情報確認時期：過去3ヶ月以内（2026/01/27掲載）
生産部門は現場での作業がメインになるため、基本的には出社して勤務することが前提です。ですが、半日もしくは終日のスケジュールでリモートワーク経由の研修があったり、出張で移動する予定がある場合は事前に上司へ相談し、リモートワークを利用することが可能です。
きちんとした理由であれば、何の問題もなく承諾されますが、リモートワーク当日は開始時間と終了時間の報告が必要になっています。
きちんとした理由であれば、何の問題もなく承諾されますが、リモートワーク当日は開始時間と終了時間の報告が必要になっています。
米久株式会社（品質管理部）
情報確認時期：過去半年以内（2026/01/23掲載）
コロナ禍及びコロナ禍明け直後の時はリモートワークも盛んでしたが、5類感染症の扱いに移行してからは原則出社となりました。そのため、実際にリモートワークの制度を使えるのは個別に許可を得た人だけとなっています。リモートワークによる手当等は特にありませんでした。
日本ステリ株式会社（滅菌サービス部門）
情報確認時期：過去3ヶ月以内（2026/01/23掲載）
現在の勤務先の部署は病院内で使用されている器具を洗浄し、滅菌する作業が主になっています。この仕事は現場に来なくてはできない業務内容ですので、リモートワークはできません。ただ、管理部門など事務仕事の方々はリモートワークも取り入れているようなので、仕事内容によってくると思います。
神鋼ボルト株式会社（生産管理グループ）
情報確認時期：過去3年以内（2026/01/23掲載）
リモートワーク自体は会社の働き方として認められていますが、業務によっては利用が困難な部署もあります。基本的に製造業のため、工場と関与している部署はどうしても現場とのやり取りが発生し、リモートワークが利用しづらくなります。営業部や総務部の事務スタッフ等は週に2回のペースで取りやすくなっているようです。
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本情報は参考・目安の範囲でご活用ください。リモートワーク状況が変化する場合もあるため、入社・就業等の最終判断前に企業担当者へ確認を行うことをおすすめします。
本情報は参考・目安の範囲でご活用ください。リモートワーク状況が変化する場合もあるため、入社・就業等の最終判断前に企業担当者へ確認を行うことをおすすめします。
