通信、ISP、データセンター企業
あの会社はリモートワークで働ける？実際、部署では週にどのくらいリモートワークできる？求人票からは見えない企業・部署のリモートワーク許可状況、実態がわかります。
リモートワーク実施動向
基本なし（出社前提）
0%
例外的実施（原則出社）
50%
週1・2回まで可
25%
週3・4回まで可
0%
フルリモートまで可
25%
通信、ISP、データセンター企業のリモートワーク実態の中央値は「週1・2回まで可（25%）」となっています。口コミ全体では、原則出社〜例外的実施が中心で、リモートワークは必要性が生じた時に限って使われるのが実態となっている傾向です。また、利用しやすい雰囲気については全体の50%が「利用しにくい」傾向の回答となっています。
リモート頻度高め企業例
NTTドコモビジネス株式会社（開発部門）
リモート頻度低め企業例
スターティア株式会社（営業部門）、中部テレコミュニケーション株式会社（コミュフ...）
※過去12ヶ月間の実態が確認されたデータをもとに集計
スターティア株式会社（営業部門）
情報確認時期：過去1年以内（2026/01/31掲載）
リモートワークでの営業対応も可能ではあるものの、一定期間は出勤が必要になります。もちろん、所属する上司への申請も必要になるため、一定の手間はかかって面倒です。もし営業職ではなく、他の職種であれば問題なくリモートワークも可能だろうと思います。
中部テレコミュニケーション株式会社（コミュファ営業部）
情報確認時期：過去半年以内（2026/01/21掲載）
元々はコロナ禍の過渡期前にテレワークが導入されました。そこから暫くは自分自身の裁量でリモートワークが実施できていましたが、2025年からはコミュニケーション活性化のため、原則出社ということになりました。
ただ、働くフロアがテレワークありきで席数を決めていたため、出社しても席がない席無し難民が多数出ました。制度と環境が追い付いていないような事例かもしれません。
ただ、働くフロアがテレワークありきで席数を決めていたため、出社しても席がない席無し難民が多数出ました。制度と環境が追い付いていないような事例かもしれません。
NTTドコモビジネス株式会社（開発部門）
情報確認時期：過去半年以内（2026/01/20掲載）
テレワーク拠点の活用、オフィスや自宅でのリモートワーク勤務、いずれを行なっても問題はなかったですが、カフェのように不特定多数の人がいる場所でのリモートワークについては禁止されていました。基本的には出社しないとできないことがあれば出社し、それ以外はリモートワークでも問題はありません。
NTT株式会社（研究企画部門）
情報確認時期：過去3年以内（2026/01/14掲載）
グループ全体でリモートワークを基本とした働き方を推進しているため、オフィスに出勤する場合も出張扱いとして旅費が支給されていました。一部、経営幹部に近い上層部の方の場合は緊急対応等に備えて出社しているケースも多かったですが、課長級以下の一般社員はリモートワークメインの方が多かったです。
JCOM株式会社（プロダクション本部／総務・リスク管理部 総務チーム）
情報確認時期：過去半年以内（2026/01/13掲載）
派遣で働いているプロダクション本部では、週に2回リモートワークをするように言われています（これは正社員や派遣に限らず、どの社員の方も対象）。欠勤するほどでもない体調不良（子供の体調不良も含む）の場合も、本日は在宅勤務で仕事をさせて頂きますと申し出ればOKなので助かっています。
楽天モバイル株式会社（営業部門）
情報確認時期：過去3年以内（2025/12/29掲載）
基本的に機材を扱う業務が多ったこともあり、出社ベースで仕事することがほとんどでした。一部にはリモートワークをしている社員の人もいましたが、基本的には出社で対応する人が圧倒的に多かった印象です。いわゆる在宅勤務というよりは、出勤前に必要な作業を行うために利用していた人が結構多かった気がします。
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本ページに掲載している口コミを含むデータは、独自に実施しているオンライン調査や投稿フォーム等を通じて収集した回答をもとにしています。内容は個人の主観的な理解や判断に基づくものであり、各企業・部門の公式見解を示すものではありません。
本情報は参考・目安の範囲でご活用ください。リモートワーク状況が変化する場合もあるため、入社・就業等の最終判断前に企業担当者へ確認を行うことをおすすめします。
本情報は参考・目安の範囲でご活用ください。リモートワーク状況が変化する場合もあるため、入社・就業等の最終判断前に企業担当者へ確認を行うことをおすすめします。
