精密機器、電気機器、情報関連機器企業

あの会社はリモートワークで働ける?実際、部署では週にどのくらいリモートワークできる?求人票からは見えない企業・部署のリモートワーク許可状況、実態がわかります。

リモートワーク実施動向

基本なし(出社前提)
9%
例外的実施(原則出社)
27%
週1・2回まで可
45%
週3・4回まで可
9%
フルリモートまで可
9%

精密機器、電気機器、情報関連機器企業のリモートワーク動向の中央値は「週1・2回まで可(45%)」です。回答全体の中心は週1〜2日程度にあり、出社を基本にしつつ、緩やかにリモートワークを取り入れるハイブリッド型が多く見られます。また、利用しやすい雰囲気については全体の64%が「利用しやすい」傾向の回答となっています。

なお、過去の中央値(2年以上前)は「週1・2回まで可」で、直近12ヶ月の中央値と比較した場合は、横ばいの傾向と言えそうです。

リモート頻度高め企業例

パナソニック株式会社(設計部門)、ソニー株式会社(情報シス...)

リモート頻度低め企業例

東京計器株式会社(営業部)、矢崎エナジーシステム株式会社(製造部門)、エスペック株式会社(設計部門...)

※過去12ヶ月間の実態が確認されたデータをもとに集計

東京計器株式会社(営業部)

本社所在地:東京都職種系統:営業・セールス系
情報確認時期:過去3ヶ月以内(2026/02/02掲載)
働く部署によっては週に3日のリモートワークも可能ですが、営業の部門については積極的に実施している人は少ないかもしれません。外回りや出張、会社での会議が多いという点も関係していると思います。ちなみに社内の会議は対面が基本となっています。歴史のある会社なのでこういった傾向はあります。

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グローリー株式会社(情報システム部)

本社所在地:兵庫県職種系統:IT・エンジニア・システム系
情報確認時期:過去3ヶ月以内(2026/02/02掲載)
1ヶ月の勤務日のうち、半数までがリモートワークの上限として定められています。備品購入についてはパソコンのマウスやイヤホン、キーボードなど、指定されている物品の購入補助は用意されています。ちなみに部署の方針としましては、MTGが行われる日に出社する人が多い傾向です。

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パナソニック株式会社(設計部門)

本社所在地:東京都・大阪府職種系統:研究・開発・R&D系
情報確認時期:過去3ヶ月以内(2026/01/31掲載)
実施ルールに関してはそこまで細かな内容がなく、業務に滞りがなければ自己判断でリモートワークの利用が可能です。日報を細かく求められる等もなく、単純に仕事の成果のみが問われる感じだと思います。元々ワークライフバランスを重視している職場のため、リモートワーク自体は気兼ねなく利用できます。環境については基本的にパソコンと社用スマホ以外は自分で用意が必要です。

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株式会社安川電機(経理部門)

本社所在地:福岡県職種系統:経理・財務・会計系
情報確認時期:過去半年以内(2026/01/21掲載)
経理部門内は事前に上司の承認が必要ではあるものの、週に2日程度のリモートワークは可能です。備品としてモニタやキーボード、社用スマホが貸与され、通信費の一部補助もあります。部署全体としては一部社員のみが利用していますが、比較的スムーズに業務は進められる環境だと思います。

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東京コスモス電機株式会社(品質管理部門)

本社所在地:神奈川県職種系統:製造・生産・品質管理系
情報確認時期:過去半年以内(2026/01/20掲載)
一応、リモートワークを活用することはできるものの、事前に上司の許可を得ておく必要がありますし、年長者の方々は出社が当たり前という考え方が強かったので、ほとんどの人はリモートワークをしていなかったです。出社を前提にしている方々はリモートワークに対してあまり良い印象を持っていないなと感じていました。

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株式会社安川電機(研究開発部門)

本社所在地:福岡県職種系統:研究・開発・R&D系
情報確認時期:過去1年以内(2026/01/20掲載)
研究開発部門の場合、設計やプログラミング、資料作成など一部の業務ではリモートワークが適しているため、週に2日程度のリモートワークは認められています。事前に上司の許可は必要になりますが、チーム内で協力し合いながらスムーズに対応できるような雰囲気はあります。

その他、社用のスマホやモニタ、キーボードなどの必要備品は貸与があり、通信費や必要備品の購入補助も一部支給されています。完全フルリモートは難しいものの、業務効率を高めるための柔軟な制度として運用されています。

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オリエンタルモーター株式会社(全社)

本社所在地:東京都
情報確認時期:過去半年以内(2026/01/20掲載)
形式上は事前申請を行えばリモートワークができることになっているものの、実際はほとんど利用できない状況だと思います。製造業の会社は会社の中でしかモノづくりができないため、間接部門も含めて、リモートワークを積極的に推進するような雰囲気はありません。

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エスペック株式会社(設計部門/生産管理部門)

本社所在地:大阪府職種系統:研究・開発・R&D系
情報確認時期:過去半年以内(2026/01/19掲載)
自分自身の担当業務によってはリモートワークの利用も可能ですが、ほとんどの人は出社して業務を行っている状況です。自己判断でリモートワークを選ぶことができるものの、その場合であっても上司とのコミュニケーションは重要になります。

自宅で使用するパソコンは業務で使用するものがありますが、リモートワークにあたって必要になる備品などは実費になる部署も多いと思います。

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矢崎エナジーシステム株式会社(製造部門)

本社所在地:東京都職種系統:製造・生産・品質管理系
情報確認時期:過去半年以内(2026/01/14掲載)
コロナ禍の時も製造部門はリモートワークができなかったです。当時、開発の部門ではリモートワークが認められていたものの、現在はどちらの部門でもリモートワークは行われていません。製造部門の立場としては開発部門がリモートワークしていた頃は結構大変な思いをしていました。

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ソニーグローバルマニュファクチャリング&オペレーションズ株式会社(設計技術部門)

本社所在地:東京都職種系統:研究・開発・R&D系
情報確認時期:過去半年以内(2026/01/13掲載)
コロナ渦の最中は出社を控えていましたが、徐々に緩和され、課の単位で30%以下の人数の出社が可能となっていきました。その後はコロナ禍が事実上の収束となり、出社に関する制限が解除になっています。

2024年の11月には在宅勤務を活用できる環境は維持するものの、2025年の1月以降は週3回の出社を厳守するというような通達が出ました。リモートワークで何の作業を行うか?を明確に上長に説明する必要がある部署もあり、何となくでは許可が出にくい感じにはなってきています。

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