総務・事務・アシスタント系職種

この職種で、実際にどのくらいリモートワークできる?求人票からは見えない企業・部署のリモートワーク許可状況、実態がわかります。

リモートワーク実施動向

基本なし(出社前提)
25%
例外的実施(原則出社)
50%
週1・2回まで可
13%
週3・4回まで可
0%
フルリモートまで可
13%

総務・事務・アシスタント系のリモートワーク実態の中央値は「例外的実施(原則出社)(50%)」となっています。出社前提の運用が中心で、リモートワークの実施自体がない、もしくは例外的な実施にとどまるケースが実態に近い状況です。また、リモートワークの利用経験がなく、利用のしやすさを評価できない回答も多く見られます。

リモート頻度高め企業例

株式会社キャスター(アシスタ...)

リモート頻度低め企業例

学校法人 岩崎学園(総務部)、株式会社オークラ商事(デリバリ...)、一番食品株式会社(工場総務)

※過去12ヶ月間の実態が確認されたデータをもとに集計

日鉄テックスエンジ株式会社(総務部門)

本社所在地:東京都業種:建設、土木、建築、設備工事企業
情報確認時期:過去3年以内(2026/01/06掲載)
コロナ禍になって以降、リモートワークが徐々に広まっていき、その後は会社へ申請を行い、承認さえ得ておけばリモートワーク自体は可能になっていった記憶です。

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リモートワークの実情を、働く側の視点で可視化するプロジェクトです

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本情報は参考・目安の範囲でご活用ください。リモートワーク状況が変化する場合もあるため、入社・就業等の最終判断前に企業担当者へ確認を行うことをおすすめします。