研究・開発・R&D系職種

この職種で、実際にどのくらいリモートワークできる?求人票からは見えない企業・部署のリモートワーク許可状況、実態がわかります。

リモートワーク実施動向

基本なし(出社前提)
9%
例外的実施(原則出社)
27%
週1・2回まで可
18%
週3・4回まで可
9%
フルリモートまで可
36%

研究・開発・R&D系のリモートワーク動向の中央値は「週1・2回まで可(18%)」です。回答全体に極端な偏りはなく、業種や職種の特徴に応じて幅広い運用の考え方が見られます。この中央値付近が実情に近い傾向のようです。また、利用しやすい雰囲気については全体の82%が「利用しやすい」傾向の回答となっています。

なお、過去の中央値(2年以上前)は「フルリモートまで可」で、直近12ヶ月の中央値と比較した場合は、出社回帰の傾向と言えそうです。

リモート頻度高め企業例

パナソニック株式会社(設計部門)、株式会社マツダE&T(シャシー...)、日産自動車株式会社(研究開発...)

リモート頻度低め企業例

株式会社日産オートモーティブテクノロジー(CAD技...)、敷島製パン株式会社(製品開発...)、エスペック株式会社(設計部門...)

※過去12ヶ月間の実態が確認されたデータをもとに集計

ソニーグローバルマニュファクチャリング&オペレーションズ株式会社(設計技術部門)

本社所在地:東京都業種:精密機器、電気機器、情報関連機器企業
情報確認時期:過去半年以内(2026/01/13掲載)
コロナ渦の最中は出社を控えていましたが、徐々に緩和され、課の単位で30%以下の人数の出社が可能となっていきました。その後はコロナ禍が事実上の収束となり、出社に関する制限が解除になっています。

2024年の11月には在宅勤務を活用できる環境は維持するものの、2025年の1月以降は週3回の出社を厳守するというような通達が出ました。リモートワークで何の作業を行うか?を明確に上長に説明する必要がある部署もあり、何となくでは許可が出にくい感じにはなってきています。

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敷島製パン株式会社(製品開発部門)

本社所在地:愛知県業種:食品、飲料企業
情報確認時期:過去半年以内(2026/01/11掲載)
製品開発の部門はリモートワークがありませんでした。恐らくですが、開発部門は製品の開発をしなければいけないため、実際の現場へ行き、どんな製品が作られているか?製品を企画しても量産できなければ商品化が進まないため、常に現場の状況を見なければいけないからだと思います。

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リモートワークの実情を、働く側の視点で可視化するプロジェクトです

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本情報は参考・目安の範囲でご活用ください。リモートワーク状況が変化する場合もあるため、入社・就業等の最終判断前に企業担当者へ確認を行うことをおすすめします。