製造・生産・品質管理系職種

この職種で、実際にどのくらいリモートワークできる?求人票からは見えない企業・部署のリモートワーク許可状況、実態がわかります。

リモートワーク実施動向

基本なし(出社前提)
46%
例外的実施(原則出社)
38%
週1・2回まで可
15%
週3・4回まで可
0%
フルリモートまで可
0%

製造・生産・品質管理系のリモートワーク動向の中央値は「例外的実施(原則出社)(38%)」です。出社前提の運用が中心で、リモートワークの実施自体がない、もしくは例外的な実施にとどまるケースが多い状況のようです。また、リモートワークの利用経験がなく、利用のしやすさを評価できない回答も多く見られます。

なお、過去の中央値(2年以上前)は「例外的実施(原則出社)」で、直近12ヶ月の中央値と比較した場合は、横ばいの傾向と言えそうです。

リモート頻度低め企業例

コスモ石油株式会社(製造部門)、旭化成株式会社(生産部門)、米久株式会社(品質管理...)

※過去12ヶ月間の実態が確認されたデータをもとに集計

株式会社小松製作所(茨城工場/生産部溶接課)

本社所在地:東京都業種:重電、輸送用機器、産業用機器企業
情報確認時期:過去1年以内(2026/01/14掲載)
生産工場のため、現場作業者は原則出社です。コロナ禍の際は身内が感染してしまって出社できない、その他怪我等の理由でリモートワークを利用して仕事をすることもありました。私も有給休暇という形ではなく、リモートワークという形で仕事している方を見た事はありますが、原則は出社での仕事になります。

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株式会社IHI(生産管理部門)

本社所在地:東京都業種:重電、輸送用機器、産業用機器企業
情報確認時期:過去5年以内(2026/01/14掲載)
生産管理は工場部門の所属になるため、よほどの理由がない限りはリモートワークができなかったです。現場の作業者から日々問い合わせがあったり、その対応のために現物で確認する必要もあるためです。実際にリモートワークを行う際はノートパソコン、マウス、スマホを自宅へ持ち帰って作業をしていました。

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矢崎エナジーシステム株式会社(製造部門)

本社所在地:東京都業種:精密機器、電気機器、情報関連機器企業
情報確認時期:過去半年以内(2026/01/14掲載)
コロナ禍の時も製造部門はリモートワークができなかったです。当時、開発の部門ではリモートワークが認められていたものの、現在はどちらの部門でもリモートワークは行われていません。製造部門の立場としては開発部門がリモートワークしていた頃は結構大変な思いをしていました。

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表示灯株式会社(生産本部)

本社所在地:東京都・愛知県業種:広告代理店、デザイン制作企業
情報確認時期:過去半年以内(2026/01/13掲載)
週に2回、決められた曜日にリモートワーク実施できるようになっていました。人によって曜日は違いますが、部署内の方に事前に相談すれば、リモートワークの曜日を交代することもできていました。ただし、月末に関しては忙しいことが多いため、全員が出社している状況でした。

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ノーベル製菓株式会社(生産部門)

本社所在地:大阪府業種:食品、飲料企業
情報確認時期:過去半年以内(2026/01/08掲載)
パソコン作業の仕事であればリモートワークも可能かもしれませんが、生産部門は商品を作らないといけないですし、リモートワーク自体が不可能です。

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株式会社ピックルスコーポレーション(加工部門/製造管理課)

本社所在地:埼玉県業種:食品、飲料企業
情報確認時期:5年以上前(2026/01/08掲載)
製造管理課は業務の内容上、工場へ出勤して生産ラインの管理を行う必要があるため、リモートワークの運用はありませんでした。当時は製造管理課だけでなく、全ての部署でリモートワークを行ってなかった記憶です。一部だけ、ビデオ会議の時はあったものの、これは他事業所の方と行うためだけでした。

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株式会社日総(道央第一事業部)

本社所在地:北海道業種:フードサービス、外食、飲食企業
情報確認時期:過去5年以内(2026/01/06掲載)
リモートワークは基本的にありません。過去のコロナ禍の時に週3日ほどリモートワークが許可された時期はありましたが、その時は出社組とリモートワーク組でチーム分けを行い、出社と在宅勤務を交互で繰り返していました。備品についてはスマホの貸与がありますが、リモートワークに関連する手当は特になかったです。

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本情報は参考・目安の範囲でご活用ください。リモートワーク状況が変化する場合もあるため、入社・就業等の最終判断前に企業担当者へ確認を行うことをおすすめします。