施工管理・現場管理系職種
この職種で、実際にどのくらいリモートワークできる？求人票からは見えない企業・部署のリモートワーク許可状況、実態がわかります。
リモートワーク実施動向
基本なし（出社前提）
75%
例外的実施（原則出社）
25%
週1・2回まで可
0%
週3・4回まで可
0%
フルリモートまで可
0%
施工管理・現場管理系のリモートワーク動向の中央値は「基本なし（出社前提）（75%）」です。出社前提の運用が中心で、リモートワークの実施自体がない、もしくは例外的な実施にとどまるケースが多い状況のようです。また、リモートワークの利用経験がなく、利用のしやすさを評価できない回答も多く見られます。
なお、過去の中央値（2年以上前）は「基本なし（出社前提）」で、直近12ヶ月の中央値と比較した場合は、横ばいの傾向と言えそうです。
リモート頻度低め企業例
生和コーポレーション株式会社（工事部）、住友林業ホームエンジニアリング株式会社（工事部門）、峰岸浚設株式会社（工事部門）
※過去12ヶ月間の実態が確認されたデータをもとに集計
住友林業ホームエンジニアリング株式会社（工事部門）
情報確認時期：過去3ヶ月以内（2026/02/03掲載）
現場に行くことが前提の仕事になりますので、基本的にはリモートワーク自体がありません。また、ノートパソコンが一人一台支給されている部門状況でもなく、パソコンを触る時は会社のデスクトップパソコンを使用している状況です。
生和コーポレーション株式会社（工事部）
情報確認時期：過去3ヶ月以内（2026/01/29掲載）
施工管理職の仕事はリモートワークだと成り立たないため、ほぼそのような取り組みはないです。業務の中でありえるとすれば、部署間の連絡を取り合う際に、社用パソコンをzoomで繋ぐ程度だと思います。同じような業務の方でリモートワークで働くスタイルを見たことがありません。
峰岸浚設株式会社（工事部門）
情報確認時期：過去3ヶ月以内（2026/01/26掲載）
主に東京湾内の浚渫工事を手掛ける建設業の会社のため、リモートワーク自体がそもそもありません。現場へ行く日は朝から車で現場に向かい、現場がない日の時も会社へ出社し、ラジオ体操からスタートをしています。恐らく、現場での工事が発生する建設業の会社では、リモートワーク自体が今後も難しいと思います。
株式会社新井組（建築本部）
情報確認時期：過去半年以内（2026/01/21掲載）
会社自体は社員の働きやすい環境作りを進めていて、リモートワークの導入も柔軟な働き方を確保するための取り組みです。管理職、一般職を問わずに利用はできるようになっているため、従業員の間でもこういった取り組みは好評だと思います。業界的にはなんとなく厳しそうなイメージがあるかもしれませんが、時代とともに業界も会社も少しずつ変わってきてはいます。
三建設備工業株式会社（エンジニアリング部）
情報確認時期：過去3年以内（2026/01/20掲載）
業務用のスマートフォンやPCは1人1台支給されているものの、テレワークはなく、出社が必要でした。ちなみにエンジニアリング部門ではない、内勤の部門であっても出社していましたので、リモートワークを期待して働くのは難しいかもしれません。
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本情報は参考・目安の範囲でご活用ください。リモートワーク状況が変化する場合もあるため、入社・就業等の最終判断前に企業担当者へ確認を行うことをおすすめします。
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