営業・セールス系職種
この職種で、実際にどのくらいリモートワークできる？求人票からは見えない企業・部署のリモートワーク許可状況、実態がわかります。
リモートワーク実施動向
基本なし（出社前提）
3%
例外的実施（原則出社）
54%
週1・2回まで可
17%
週3・4回まで可
11%
フルリモートまで可
14%
営業・セールス系のリモートワーク動向の中央値は「例外的実施（原則出社）（54%）」です。回答全体は原則出社〜例外的実施が中心で、リモートワークは必要性が生じた時に限って使われるというのが実情に近い傾向のようです。また、利用しやすい雰囲気については全体の49%が「利用しにくい」傾向の回答となっています。
なお、過去の中央値（2年以上前）は「例外的実施（原則出社）」で、直近12ヶ月の中央値と比較した場合は、横ばいの傾向と言えそうです。
リモート頻度高め企業例
日本マイクロソフト株式会社（営業部門）、株式会社営功社（営業部門）、株式会社マイナビ（就職情報...）
リモート頻度低め企業例
株式会社東京リーガルマインド（公共事業...）、ヒューマンリソシア株式会社（首都圏営...）、株式会社サカタのタネ（営業部門）
※過去12ヶ月間の実態が確認されたデータをもとに集計
株式会社小田急ビルサービス（営業部門）
情報確認時期：過去2年以内（2025/12/29掲載）
リモートワークは企画・事務系の部署を中心に導入されていて、業務内容に応じて在宅と出社を組み合わせるハイブリッド型が基本の方針でした。企画会議や重要な意思決定はオンライン会議ツールを活用し、出社の必須日や時間帯は事前に部署内で共有しておくルールがありました。
備品に関してはノートPCや社用のスマートフォン、ヘッドセットなどが会社から貸与され、自宅での利用も許可されていました。また、通信費や光熱費の負担軽減を目的とした在宅勤務手当が月額で支給されていて、業務に集中しやすい環境については配慮があ…
備品に関してはノートPCや社用のスマートフォン、ヘッドセットなどが会社から貸与され、自宅での利用も許可されていました。また、通信費や光熱費の負担軽減を目的とした在宅勤務手当が月額で支給されていて、業務に集中しやすい環境については配慮があ…
住友生命保険相互会社（すみれい事業部／総合営業部門）
情報確認時期：過去半年以内（2025/12/29掲載）
担当企業への訪問や飛び込み営業がメインだっため、そもそも出社しないとほとんどの仕事ができなかったです。これがリモートワークが浸透しない最も大きな理由だとも思います。
ちなみにリモートワークを活用しているのは子どもがいる方や妊娠中の方、あとは感染症等の理由で自宅待機中の方で、何かの事情がないと原則的には利用できなかったです。
ちなみにリモートワークを活用しているのは子どもがいる方や妊娠中の方、あとは感染症等の理由で自宅待機中の方で、何かの事情がないと原則的には利用できなかったです。
野村證券株式会社（営業部門）
情報確認時期：過去5年以内（2025/12/24掲載）
顧客の個人情報を取り扱う仕事のため、基本的にカフェやコワーキングスペースでの作業はNGでした。パソコン、タブレット、スマホの貸与はあったが、他は手当も含めて特にありませんでした。スマホのLINEや電話を使って細かく情報共有をしないといけなかったです。
楽天グループ株式会社（営業部門）
情報確認時期：過去1年以内（2025/12/23掲載）
楽天というとインターネット企業のイメージが強く、フルリモートワークで働く人も多そうというイメージがあるしれませんが、週4日出社、週1日リモートという形が基本になっています。これは対面での社内コミュニケーションを重視しているためで、同じビジョンを共有しながら働くという方針が強い会社です。
第一生命保険株式会社（法人営業部門）
情報確認時期：過去1年以内（2025/12/23掲載）
対面での営業が主な仕事のため、基本的には出社という感じでした。ただ、事務作業等もそれなりに発生するため、週に1回くらいはテレワークを利用して事務作業を集中してこなす人もいました。
株式会社一休（宿泊事業部門）
情報確認時期：過去1年以内（2025/12/20掲載）
宿泊事業部門の場合、リモートワークできる頻度は週に2日程度までだったです。リモートワーク自体は特に不便もなく、雰囲気的にも利用はしやすかったです。
口コミ情報について（収集方法・ご利用上の注意）
本ページに掲載している口コミを含むデータは、独自に実施しているオンライン調査や投稿フォーム等を通じて収集した回答をもとにしています。内容は個人の主観的な理解や判断に基づくものであり、各企業・部門の公式見解を示すものではありません。
本情報は参考・目安の範囲でご活用ください。リモートワーク状況が変化する場合もあるため、入社・就業等の最終判断前に企業担当者へ確認を行うことをおすすめします。
本情報は参考・目安の範囲でご活用ください。リモートワーク状況が変化する場合もあるため、入社・就業等の最終判断前に企業担当者へ確認を行うことをおすすめします。
