IT・エンジニア・システム系職種
この職種で実際どのくらいリモートワークができる？求人票からは見えない企業・部署のリモートワーク許可状況、実態がわかります。
リモートワーク実施動向
基本なし（出社前提）
0%
例外的実施（原則出社）
10%
週1・2回まで可
22%
週3・4回まで可
32%
フルリモートまで可
37%
IT・エンジニア・システム系のリモートワーク動向の中央値は「週3・4回まで可（32%）」です。回答全体を見ると、週3日以上の高頻度で実施しているケースが中心となっており、リモート中心の働き方が浸透しています。また、利用しやすい雰囲気については全体の88%が「利用しやすい」傾向の回答となっています。
なお、過去の中央値（2年以上前）は「週3・4回まで可」で、直近12ヶ月の中央値と比較した場合は、横ばいの傾向と言えそうです。
リモート頻度高め企業例
株式会社NTTデータ（システム...）、NTTデータソフィア株式会社（システム...）、NTT東日本株式会社（サイバー...）
リモート頻度低め企業例
日本電気株式会社（ナショナ...）、株式会社日本システムプランナー（技術部門）、株式会社アイ・エス・アイソフトウェアー（EBS部）
※過去1年以内までの回答データをもとに集計
ミツイワ株式会社（マネージドサービス本部）
情報確認時期：過去半年以内（2026/01/21掲載）
お客様の都合によって変わるため、在宅勤務ができない日もあるものの、前もって周囲に伝えておけば融通は利きやすいと思います（例：客先へ出向き、そのまま在宅勤務で働いたりはできます）。他の課や部署によってはもっと在宅勤務がしやすい環境もあります。
三菱UFJニコス株式会社（情報セキュリティ管理部門）
情報確認時期：5年以上前（2026/01/20掲載）
個人情報の管理が他の部門よりは厳しいため、会社内で会社のパソコンを使用する必要がありました。また、各個人に貸与されている席のパソコン以外を使用する場合も上席の人に報告、記録をし、誰がどのパソコンをいつ使用していたのか？がわかるようにはなっていました。
NTTドコモビジネス株式会社（開発部門）
情報確認時期：過去半年以内（2026/01/20掲載）
テレワーク拠点の活用、オフィスや自宅でのリモートワーク勤務、いずれを行なっても問題はなかったですが、カフェのように不特定多数の人がいる場所でのリモートワークについては禁止されていました。基本的には出社しないとできないことがあれば出社し、それ以外はリモートワークでも問題はありません。
富士通株式会社（第一システム事業本部）
情報確認時期：過去3年以内（2026/01/14掲載）
部署によって差はあれど、大きな会社なのでリモートワークの取り組みは進んでいました。SEという職種上、顧客に対面で営業活動を行うことはなかったので、許される範囲で柔軟にリモートワークは利用できていました。個人的な都合で一時期、少し遠方に住んでいた時期もありますが、この時も月に2回の出勤でOKだったので助かっていました。
東京海上日動システムズ株式会社（社内システムサービス部）
情報確認時期：過去半年以内（2026/01/14掲載）
フルリモートからほぼフル出社の方まで様々な方がいましたが、皆さんリモート勤務をうまく活用しながらプライベートを充実させていると思います。リモートワークの手当やパソコンの支給がないため、夏冬は電気代が生じてしまう面があるものの、それを上回るメリットがあると思いました。
通勤時間がかからない事で家事の時間が作れるメリットもあると感じます。一方で、デメリットを挙げるとすれば、やはりコミュニケーションの取りづらさや、集中力の低下などを感じました。
通勤時間がかからない事で家事の時間が作れるメリットもあると感じます。一方で、デメリットを挙げるとすれば、やはりコミュニケーションの取りづらさや、集中力の低下などを感じました。
株式会社サイバーエージェント（メディア事業部／エンジニア部門）
情報確認時期：過去1年以内（2026/01/14掲載）
備品については希望すれば大型モニタやイスなどが貸与・支給される制度があり、自宅の作業環境を整えやすいのが非常に助かりました。また、月額数千円程度のリモートワーク手当が支給され、電気代や通信費の補填に充てることができました。
チーム内でもチャットツールを活用した非同期コミュニケーションが徹底されているため、孤独感を感じることも少なく、非常にバランスの良い働き方が可能でした。
チーム内でもチャットツールを活用した非同期コミュニケーションが徹底されているため、孤独感を感じることも少なく、非常にバランスの良い働き方が可能でした。
ソニー株式会社（情報システム部）
情報確認時期：過去半年以内（2026/01/11掲載）
情報システム部は業務内容上、リモートワークが比較的可能な部署で、週に数日程度の在宅勤務は認められています。事前に上司への連絡し、許可を受けておく必要はありますが、柔軟に調整、利用できる雰囲気はあります。
通信費の補助もあり、仕事に支障が出ないような配慮はなされています。その他、対面での打ち合わせや設備の使用が必要な日については出社が求められます。
通信費の補助もあり、仕事に支障が出ないような配慮はなされています。その他、対面での打ち合わせや設備の使用が必要な日については出社が求められます。
PayPay株式会社（エンジニアリング部）
情報確認時期：過去1年以内（2026/01/08掲載）
エンジニアリング部門を中心に「Work From Anywhere制度」を導入しているため、オフィスへの出社は任意であり、プロジェクトやミーティングの都合に応じて対面予定を調整する形でした。
部署内はSlackやZoomによるコミュニケーションが一般的で、各自の裁量でリモートワークと出社が選べます。通信費の補助や周辺機器購入等の手当もあり、パフォーマンスは出しやすい体制でした。ちなみに他の部署ではハイブリッド勤務を採用しているケースもあるので、全社一律の制度とは限りません。
部署内はSlackやZoomによるコミュニケーションが一般的で、各自の裁量でリモートワークと出社が選べます。通信費の補助や周辺機器購入等の手当もあり、パフォーマンスは出しやすい体制でした。ちなみに他の部署ではハイブリッド勤務を採用しているケースもあるので、全社一律の制度とは限りません。
株式会社アドバンスト・メディア（VoXT事業部）
情報確認時期：過去5年以内（2026/01/08掲載）
コロナ禍の時はできるだけ積極的にリモートワークを活用しようという雰囲気だったです。事前に上司に相談していれば週に3回程度はリモートワークを利用できていました。この時はWifiルーターや会社用のスマートフォンの貸与はありましたが、リモートワーク実施に関する手当は特になかったです。
LINEヤフー株式会社（情報システム部門）
情報確認時期：過去1年以内（2026/01/07掲載）
情報システム部門も「どこでもオフィス」制度を導入していて、勤務地に制限なくリモートワークが可能な体制が整っています。部署単位もハイブリッドワークが標準的で、事前に上司へ申請すれば週3日程度まで在宅勤務が許可されていました。多くの社員が利用しており、チーム内でもリモートワークは一般化されています。
備品はモニタやWebカメラなどの貸与があり、通信費補助や必要備品の購入補助も支給され、在宅勤務しやすい環境が整えられていました。全社的にリモートワークに対する理解があり、比較的利用しやすい雰囲気で…
備品はモニタやWebカメラなどの貸与があり、通信費補助や必要備品の購入補助も支給され、在宅勤務しやすい環境が整えられていました。全社的にリモートワークに対する理解があり、比較的利用しやすい雰囲気で…
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本情報は参考・目安の範囲でご活用ください。リモートワーク状況が変化する場合もあるため、入社・就業等の最終判断前に企業担当者へ確認を行うことをおすすめします。
本情報は参考・目安の範囲でご活用ください。リモートワーク状況が変化する場合もあるため、入社・就業等の最終判断前に企業担当者へ確認を行うことをおすすめします。
