企画・管理・推進系職種
この職種で、実際にどのくらいリモートワークできる？求人票からは見えない企業・部署のリモートワーク許可状況、実態がわかります。
リモートワーク実施動向
基本なし（出社前提）
14%
例外的実施（原則出社）
5%
週1・2回まで可
33%
週3・4回まで可
19%
フルリモートまで可
29%
企画・管理・推進系のリモートワーク動向の中央値は「週1・2回まで可（33%）」です。回答全体に極端な偏りはなく、業種や職種の特徴に応じて幅広い運用の考え方が見られます。この中央値付近が実情に近い傾向のようです。また、利用しやすい雰囲気については全体の76%が「利用しやすい」傾向の回答となっています。
なお、過去の中央値（2年以上前）は「週1・2回まで可」で、直近12ヶ月の中央値と比較した場合は、横ばいの傾向と言えそうです。
リモート頻度高め企業例
株式会社レコチョク（ビジネス...）、ダイハツ工業株式会社（DX推進...）、株式会社アタム（講師管理）
リモート頻度低め企業例
株式会社快適生活クラブ（企画部）、株式会社リクルート（営業企画...）、岡山交通株式会社（本社）
※過去12ヶ月間の実態が確認されたデータをもとに集計
株式会社KOMPEITO（運営部門）
情報確認時期：過去1年以内（2026/01/06掲載）
業務内容や居住地に合わせ、リモートワークと出社を組み合わせたハイブリッドワーク、または地方に住む人であればフルリモート勤務も認められていました。
例えば地方で営業職に就いている人の場合は直行直帰が基本のスタイルになり、入社初期の段階だけ業務理解を深めるために本社での研修が設けられ、対面でのオンボーディングも重視はしていました。
備品面に関しては業務用のパソコンやスマートフォンが貸与され、円滑なコミュニケーションのためにSlackなどのチャットツールが活用されています。
ちなみに…
例えば地方で営業職に就いている人の場合は直行直帰が基本のスタイルになり、入社初期の段階だけ業務理解を深めるために本社での研修が設けられ、対面でのオンボーディングも重視はしていました。
備品面に関しては業務用のパソコンやスマートフォンが貸与され、円滑なコミュニケーションのためにSlackなどのチャットツールが活用されています。
ちなみに…
ライフネット生命保険株式会社（団信事業部）
情報確認時期：過去1年以内（2026/01/06掲載）
月あたり60％以上の出社率を求められていましたが、リモートワークを行う日については自分の裁量で決められていました。ちなみに出社率が60％を切った月が多い場合は、評価に影響が出ると聞いていましたが、子どもの看病など特別な理由がある場合はその限りではないとのことでした。その他、リモートワーク手当が月に3000円支給されていましたが、こちらは廃止が検討されていました（現在廃止されているかどうかまでは不明です）。
東京電力パワーグリッド株式会社（用地部門）
情報確認時期：過去半年以内（2025/12/29掲載）
会社側も基本的にはリモートワークの活用を推進しています。ただ、部署によってはまだ紙ベースの運用が残っている業務も多いため、フルリモートとまではいかないのが実情だと思います。リモートワークを行う際は事前に上司へ連絡し、業務内容や勤務時間に関する内容は適宜チャット等で連絡を取っていました。
森永乳業株式会社（企画開発部門）
情報確認時期：過去3年以内（2025/12/29掲載）
制度としては整いつつあるものの、まだ部署ごとに方針や実情に関する差も大きく、配属先によってリモートワークの実施状況が異なる点は理解しておく方が良いと思います。おおまかには顧客対応や紙の書類を扱うような業務が多くある部署の場合、リモートワークが難しく、出社が基本となっていた感じでした。
株式会社リクルート（営業企画部門）
情報確認時期：過去1年以内（2025/12/26掲載）
営業企画部門は業務の多くがPCとオンライン会議で完結するため、リモートワーク前提の働き方が定着していました。出社日はチームで調整する形になっていて、特別な申請は不要でした。SlackやZoomでのコミュニケーションが活発で、在宅でも情報共有に困ることはほとんどなかったです。
モニタや社用スマホの貸与もあり、自宅でもオフィスと同じ環境を整えやすかった点は助かりました。一方で、対面での議論を重視するプロジェクト期間中は出社が増える傾向ではありました。総じて言えば完全なフルリモートワークではなか…
モニタや社用スマホの貸与もあり、自宅でもオフィスと同じ環境を整えやすかった点は助かりました。一方で、対面での議論を重視するプロジェクト期間中は出社が増える傾向ではありました。総じて言えば完全なフルリモートワークではなか…
トランスコスモス株式会社（CX事業統括企画部門）
情報確認時期：過去1年以内（2025/12/16掲載）
通信費として月に5000円の補助が受けられていました。また、モニタ等の備品については、組織長の承認で購入、精算することができていました。
口コミ情報について（収集方法・ご利用上の注意）
本ページに掲載している口コミを含むデータは、独自に実施しているオンライン調査や投稿フォーム等を通じて収集した回答をもとにしています。内容は個人の主観的な理解や判断に基づくものであり、各企業・部門の公式見解を示すものではありません。
本情報は参考・目安の範囲でご活用ください。リモートワーク状況が変化する場合もあるため、入社・就業等の最終判断前に企業担当者へ確認を行うことをおすすめします。
本情報は参考・目安の範囲でご活用ください。リモートワーク状況が変化する場合もあるため、入社・就業等の最終判断前に企業担当者へ確認を行うことをおすすめします。
