研究・開発・R&D系職種
この職種で、実際にどのくらいリモートワークできる？求人票からは見えない企業・部署のリモートワーク許可状況、実態がわかります。
リモートワーク実施動向
基本なし（出社前提）
9%
例外的実施（原則出社）
27%
週1・2回まで可
18%
週3・4回まで可
9%
フルリモートまで可
36%
研究・開発・R&D系のリモートワーク動向の中央値は「週1・2回まで可（18%）」です。回答全体に極端な偏りはなく、業種や職種の特徴に応じて幅広い運用の考え方が見られます。この中央値付近が実情に近い傾向のようです。また、利用しやすい雰囲気については全体の82%が「利用しやすい」傾向の回答となっています。
なお、過去の中央値（2年以上前）は「フルリモートまで可」で、直近12ヶ月の中央値と比較した場合は、出社回帰の傾向と言えそうです。
リモート頻度高め企業例
パナソニック株式会社（設計部門）、株式会社マツダE&T（シャシー...）、日産自動車株式会社（研究開発...）
リモート頻度低め企業例
株式会社日産オートモーティブテクノロジー（CAD技...）、敷島製パン株式会社（製品開発...）、エスペック株式会社（設計部門...）
※過去12ヶ月間の実態が確認されたデータをもとに集計
パナソニック株式会社（設計部門）
情報確認時期：過去3ヶ月以内（2026/01/31掲載）
実施ルールに関してはそこまで細かな内容がなく、業務に滞りがなければ自己判断でリモートワークの利用が可能です。日報を細かく求められる等もなく、単純に仕事の成果のみが問われる感じだと思います。元々ワークライフバランスを重視している職場のため、リモートワーク自体は気兼ねなく利用できます。環境については基本的にパソコンと社用スマホ以外は自分で用意が必要です。
株式会社日産オートモーティブテクノロジー（CAD技術推進部）
情報確認時期：過去3ヶ月以内（2026/01/30掲載）
基本的には出社しての勤務になります。ただ、申請と承認によってはリモートワークも可能になります。尚、リモートワークと言っても、どの場所でもいい訳ではなく、行うは自宅で行う必要があります。その他、リモートワークの際、ノートパソコン、マウス、ヘッドセットは貸与があり、手当も在宅勤務手当が支給されています。
株式会社マツダE&T（シャシー設計部）
情報確認時期：過去3ヶ月以内（2026/01/28掲載）
リモートワーク手当については1日の電気代になるどうかの金額で、リモートワークで働いた時に200円が貰える形です。備品に関しては元々ヘッドセットが支給されていますし、ベネフィットポイントを使えばリモートワーク用の備品購入などに充てることもできるようになっています。
日産自動車株式会社（研究開発部門）
情報確認時期：過去3ヶ月以内（2026/01/23掲載）
基本的に実務に影響が出なければ誰でもリモートワーク自体は可能です。リモートワーク手当も競合他社と比較検討の上で決められている金額のため、悪くないのではないかと思います。
ただ、備品類の貸与はないため、必要な備品は自分で準備することになります。そのため、少なからず必要と感じるものは自分で初期投資することになってきます。
ただ、備品類の貸与はないため、必要な備品は自分で準備することになります。そのため、少なからず必要と感じるものは自分で初期投資することになってきます。
本田技研工業株式会社（研究開発部門）
情報確認時期：過去1年以内（2026/01/21掲載）
基本的には仕事の状況に応じて、柔軟にリモートワークを活用できる環境ですが、月に1日は出社する義務がありました。
株式会社安川電機（研究開発部門）
情報確認時期：過去1年以内（2026/01/20掲載）
研究開発部門の場合、設計やプログラミング、資料作成など一部の業務ではリモートワークが適しているため、週に2日程度のリモートワークは認められています。事前に上司の許可は必要になりますが、チーム内で協力し合いながらスムーズに対応できるような雰囲気はあります。
その他、社用のスマホやモニタ、キーボードなどの必要備品は貸与があり、通信費や必要備品の購入補助も一部支給されています。完全フルリモートは難しいものの、業務効率を高めるための柔軟な制度として運用されています。
その他、社用のスマホやモニタ、キーボードなどの必要備品は貸与があり、通信費や必要備品の購入補助も一部支給されています。完全フルリモートは難しいものの、業務効率を高めるための柔軟な制度として運用されています。
エスペック株式会社（設計部門／生産管理部門）
情報確認時期：過去半年以内（2026/01/19掲載）
自分自身の担当業務によってはリモートワークの利用も可能ですが、ほとんどの人は出社して業務を行っている状況です。自己判断でリモートワークを選ぶことができるものの、その場合であっても上司とのコミュニケーションは重要になります。
自宅で使用するパソコンは業務で使用するものがありますが、リモートワークにあたって必要になる備品などは実費になる部署も多いと思います。
自宅で使用するパソコンは業務で使用するものがありますが、リモートワークにあたって必要になる備品などは実費になる部署も多いと思います。
NTT株式会社（研究企画部門）
情報確認時期：過去3年以内（2026/01/14掲載）
グループ全体でリモートワークを基本とした働き方を推進しているため、オフィスに出勤する場合も出張扱いとして旅費が支給されていました。一部、経営幹部に近い上層部の方の場合は緊急対応等に備えて出社しているケースも多かったですが、課長級以下の一般社員はリモートワークメインの方が多かったです。
日本ガイシ株式会社（製造開発部門）
情報確認時期：過去1年以内（2026/01/14掲載）
チームのメンバーに始業タイミングでどんな内容の業務を行うかをメールで連絡し、終業のタイミングで行った業務内容を報告する形でした。また、リモートワークに必要なデバイスやパソコン周辺機器の貸与はあるものの、リモートワークに伴うWi-Fiの貸出しや通信費、光熱費などの補助はないです。
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本情報は参考・目安の範囲でご活用ください。リモートワーク状況が変化する場合もあるため、入社・就業等の最終判断前に企業担当者へ確認を行うことをおすすめします。
本情報は参考・目安の範囲でご活用ください。リモートワーク状況が変化する場合もあるため、入社・就業等の最終判断前に企業担当者へ確認を行うことをおすすめします。
